10 3月 2015

地盤ネット　地盤カルテでリスク情報をわかりやすく開示、住宅営業ツールとしても活用可能 – オンライン記事

＜地盤ネットは、一般消費者向けに地盤リスク情報をよりわかりやすく開示する「地盤カルテ」サービスを開始した。合わせて、住宅事業者が地盤リスク情報を住宅営業の集客ツールとして活用できる新サービスも開始。土地購入前に地盤リスクを簡単に診断できるサービスを普及させていきたい考え。＞

　地盤ネットでは、地盤情報の「見える化」を目的に「地盤安心マップ」を無料で開示するサービスを提供している。地盤安心マップとは、様々な地盤情報を1つの地図情報システムに集約したもの。同社が解析した地盤判定結果に加え、旧版地形図、地質図、災害履歴、土砂災害箇所といった13の地盤情報を1つの地図上にまとめた。これらの複数の地盤情報を重ね合わせる機能も搭載。利用者は住所を入力するだけで、全国各地の地盤情報を簡単に入手できる。

　これらの複数の地盤情報は、それぞれ従来から一般公開されてきたものだが、1つの地図情報システムにまとめたという点で画期的であった。2014年5月に地盤安心マップを公開して以来、半年でページビュー数は100万件を超えた。

　ただし、地盤安心マップには、高度な地盤情報も含まれているため、地盤に関する知識を全く持たない消費者が使いこなすには、少しハードルが高いという面もあった。

　そこで、より一般消費者が利用しやすい地盤情報を目指し、地盤安心マップをベースに開発したのが今回の「地盤カルテ」サービスだ。地盤カルテでは、1枚のレポートに、地盤の安全度を点数化したスコアのほか、「改良工事率」「浸水リスク」「地震による揺れやすさ」「土砂災害リスク」「液状化リスク」の5つの項目で、それぞれのリスクを5段階評価で示す。

　利用者は、調べたい土地の住所のほか、氏名、メールアドレス、地盤カルテの用途（「新築する予定がある」「建替え予定がある」「リフォームの予定がある」「現在の住まいの地盤を確認したい」「その他」から選択）を記入するだけで、利用者のメールに地盤カルテが送付される。