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やっぱり韓国は楽しい

 【大阪本社】先日、大阪で開催された「韓国優秀商品展」ですが、前日に行われた開幕レセプションに行ってきました。韓国の人気男性ボーカルユニット、SGワナビーのミニライブま…



販売終了機種のご案内

拝啓 時下ますますご清祥のこととお喜び申し上げます。平素は格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。

さて、弊社では永らくご愛顧頂きました以下製品につきまして、生産及び販売を終了させて頂く運びとなりましたのでご案内申し上げます。一方的なご案内となり誠に恐縮ではございますが、ご了承くださいますようお願い申し上げます。

今後ともより一層のお引立てを賜りますようお願い申し上げます。


敬具

  販売終了機種 販売終了時期 後継機
1 ME-300ST 2015年12月 ME-300STII
2 ME-500ST ME-500STII
3 ME-650ST ME-650STII
4 ME-300BS
5 ME-500BS
6 ME-650BS
7 Tx400-1800B 在庫終了時 Tx500-1800B


本件に関するお問い合わせ先


株式会社ミマキエンジニアリング
JPマーケティング部
〒141-0001
東京都品川区北品川5-9-41 TKB御殿山ビル
TEL:03-5420-8765 / FAX:03-5420-8684



ミニドロップ関連商品 販売終了のお知らせ

拝啓 貴社ますますご清栄のこととお慶び申し上げます。また、平素は弊社製品に格別のお引き立てを賜り、誠に有難うございます。
 さて、弊社のミニドロップ関連商品ですが、製造元の都合により在庫限りで販売を終了させていただくことになりました。お客様には大変ご迷惑をおかけいたしますが、代替品と合わせて下記の通りお知らせ致します。今後ともより一層のご愛顧を宜しくお願い申し上げます。

敬具

◎販売終了商品一覧

品名 入数 品番 価格(税別)
ミニドロップキット 1セット T0197-0034-01 17,680円
ミニドロップスタートキット 1セット T0197-0035-01 37,360円
カートリッジセット 50ml 50ml x 1本 T0197-0032-01 3,520円
カートリッジセット 50ml 5セット 50ml x 5本 T0197-0033-01 16,860円
ドロップガン 1個 T0197-0021-01 9,000円
バブルリムーバー 1個 T0197-0022-01 1,700円
プロテクトメガネ 1個 T0197-0023-01 260円
ワークプレートセット 1セット T0197-0024-01 1,400円
スプレーのり 1個 T0197-0025-01 250円
水準器 1個 T0197-0026-01 780円
カップ 1個 T0197-0027-01 90円
クリアーケース 1個 T0197-0028-01 6,000円
温湿度計 1個 T0197-0029-01 2,300円

◎代替商品

品名 入数 品番 価格(税別)
簡易ドーミングキット 1セット T0189-0066-01 22,000円

【簡易ドーミングキット】
500ml分を8回に分けて使用できるセットになっている簡易タイプです。
1回使用したものは使いきりとなります。


簡易ドーミングキット T0189-0066-01

◎お問い合わせ先


東京支社 〒141-0001 品川区北品川5-9-41 TKB御殿山ビル Tel. 03-5420-8680
大阪支店 〒564-0062 吹田市垂水町3-36-15 Tel. 06-6388-8258
札幌営業所 〒060-0031 札幌市中央区北一条東2-5-2 札幌泉第2ビル1F Tel. 011-200-5500
仙台営業所 〒984-0825 仙台市若林区古城3-10-7 Tel. 022-352-5333
長野営業所 〒389-0512 東御市滋野乙1628-1 Tel. 0268-64-2377
横浜営業所 〒222-0033 横浜市港北区新横浜3-1-9 アリーナタワー1F Tel. 045-478-0211
さいたま営業所 〒330-0802 さいたま市大宮区宮町3-1-2 明治安田生命大宮ビル1F Tel. 048-615-0110
名古屋営業所 〒468-0052 名古屋市天白区井口1-309 Tel. 052-807-7501
京都営業所 〒601-8122 京都市南区上鳥羽北塔ノ本町12-2 長谷川ビル1F Tel. 075-693-8960
金沢営業所 〒920-0027 金沢市駅西新町2-12-6 Tel. 076-222-5380
神戸営業所 〒651-0083 神戸市中央区浜辺通2-1-30 三宮国際ビル1F Tel. 078-291-5598
広島営業所 〒731-0101 広島市安佐南区八木1-7-25 Tel. 082-873-8500
四国営業所 〒761-8054 高松市東ハゼ町8-6 Tel. 087-814-9901
福岡営業所 〒812-0041 福岡市博多区吉塚5-11-15 Tel. 092-612-1355



ナッツ ナッツ

遊牧民さんたちをイランヘ送り届けてきましたビックリマーク

イランへ着いたら、大きく深呼吸をして「イラ~ン」ととてもうれしそうでした音譜

よかったよかったニコニコ

そうそう、彼らはホントとってもナッツが大好きで、

私が遊牧民さんたちのために用意したナッツ詰め合わせはあっという間に

食べてなくなっていました~汗

なもんで、イランついてまずはひまわりの種をぼりぼり・・・と食べていたのを見て、

最高に美味しいんだろうなぁと思いましたラブラブ

遊牧民さんたち、お疲れ様でしたクラッカー



生きがい支える家族 土台に居住環境 健康・省エネシンポ滋賀

 健康・省エネ住宅を推進する国民会議(大阪府四條畷市、上原裕之理事長)は11月29日、滋賀県彦根市で「健康・省エネシンポジウムin滋賀」を開催。一般消費者を含め約250人が参加した。
 基調講演した首都大学東京の星旦二名誉教授は「生活習慣が健康を規定するわけではない。それはあくまで結果」と指摘。むしろ好ましい生活習慣を支える家庭や家族、居住環境、またそれらを成り立たせる所得や学歴といった要因にもっと目を向けるべきと説いた。
 星名誉教授によると、健康寿命に最も寄与するのは個人の夢や生きがい。「きょういく(今日行く所がある)」「きょうよう(今日用事がある)」という言葉を紹介し、積極的な社会参画を支える家族力、その背骨をつくる住居や労働、教育などの地域環境を見直す必要性を強調した。
 同じく基調講演した岐阜県立森林文化アカデミーの辻充孝准教授は、断熱の効果と意味を整理して解説。「省エネ基準レベルまでは健康が主眼。さらに性能が高まるにつれ省エネにウエイトが移ってくる」といい、住宅計画の際には①建物の基本性能②ライフスタイル③各種設備機器の効率④再生可能エネルギーの順で対策や工夫を考えるよう促した。

 基調講演の後は両氏と滋賀県立大学の松岡拓公雄教授、びわこ成蹊スポーツ大学の嘉田由紀子学長、びわこ健康・省エネ住宅推進協議会の中山邦夫会長、同協議会の西田武史代表理事をパネリストに迎え、上原裕之理事長をコーディネーターにディスカッションを行った。



あべのハルカスで元旦特別営業 近鉄不動産

 近鉄不動産は16年1月1日、「あべのハルカス」展望台「ハルカス300」で入場者を限定した元旦早朝特別営業を行う。営業時間は、日の出時刻前後となる午前6時から。

 特別入場券として、レギュラーコースとプレミアムコースを販売する。レギュラーコースの観覧場所は、ハルカス300の58階から60階。価格は3000円で、販売枚数は450枚。プレミアムコースの観覧場所はあべのハルカスヘリポート及びハルカス300。価格は4000円で、販売枚数は50枚となっている。



注文住宅を価格付きプランから検索、比較 リクルートが実証実験を開始

 リクルート住まいカンパニーはこのほど、注文住宅を価格付きプランから検索・比較できるサービス「SUUMO注文住宅プランサーチ」(https://plan-search.suumo.jp/)の実証実験を始めた。対象地域は埼玉県。こうしたポータルサービスは業界初だという。
 希望に合うプランの検索、プランを比較検討できる情報、プランについて直接問い合わせできる機能がある。参画企業数は21社で、登録プラン数は約200件。実証実験は16年9月末までを予定している。



100平方メートルのマンション、近年は供給激減 不動産経済調べ

 不動産経済研究所の調査によると、00年以降15年9月までの16年9カ月間に供給された100平方メートル以上の分譲マンションは、4万8484戸に上ることが分かった。

 年別に見ると、00年に4131戸だったものが、01年には5466戸、02年になると8018戸と増加していたがその後減少基調となり、13年は1311戸、14年は780戸の供給となった。建築費高騰の影響などから100平方メートル以上の広い住戸は郊外エリアからほぼ消え、都心の高級・高額仕様の住戸が中心となっている。今後も建築費が下がる見込みは薄いことから、同研究所では「引き続き低調な供給になることが予想される」としている。



民泊サービス、旅館業法「面積基準」のハードル高く 厚労省調査

 厚生労働省がまとめた「旅館業法の順守に関する調査結果」によると、民泊を手掛けるに当たっては旅館業法の「面積基準」のハードルが高いことが分かった。

  「一般住宅などを使用した旅館業の営業許可に当たり、許可できなかった事例の有無」について、全体の32%の自治体が「ある」と回答。その理由として「旅館業法関係」を挙げた自治体が43%で最も多く、具体的には「面積基準」が51%で最多だった。

 調査対象は142都道府県市区。対象年度は2013~2014年度。



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