エレクトロニクスブランド「ａｍａｄａｎａ」を展開する、ａｍａｄａｎａ（東京都渋谷区 ） は、「ｉｍｐ.（インプ）」ブランドの新商品として、「Ｒ２－Ｑ５ バーチャルキーボード ＬＩＭＩＴＥＤ ＥＤＩＴＩＯＮ」を発表した。全世界で５００個限定販売。
同製品は、昨年発売した「Ｒ２－Ｄ２ ＶＩＲＴＵＡＬ ＫＥＹＢＯＡＲＤ」のスピンオフアイテム。５月４日の「スター・ウォーズの日 」に発売する。発売に先駆けて３月２０日より先行予約を開始している。同製品から投影されるキーボードに触れると、ＢＬＵＥＴＯＯＴＨで接続された機器に文字入力され、オリジナル音声も発する。キーボード設置スペースの有効活用にも。
販売価格は３万３４８０円。
LIXIL（東京都千代田区）が運営する、土とやきものの魅力を伝える文化施設「ＩＮＡＸライブミュージアム」（愛知県常滑市）では、土の魅力を体感できる「土・どろんこ館」企画展示室において、４月２５日から９月６日まで、企画展「大地の赤－ベンガラ異空間」を開催する。
同展では、身近な着色料でありながら素性があまり知られていない「ベンガラ」に焦点をあて、歴史や製造方法をひも解くとともに、赤に彩られたベンガラを使った品々を展示する。
「ベンガラ」は、最古の顔料のひとつと言われる赤の着色原料。地球上の物質のなかで最も多い「鉄」の酸化物を主成分とし、色落ちしにくく、防腐・防虫効果がある。江戸から昭和初期には、日本各地で木造建築の建具や軒先、壁などに使われていた。
共通入館料で観覧可能で、一般６００円、高校生・大学生４００ 円、小・中学生２００円。詳細はホームページで。
日本木造住宅産業協会（＝木住協、東京都港区）は、中古住宅取得＋リフォームを安心して実施できる環境づくりをめざして２０１３年に創設した「木住協リフォーム支援制度」の内容を拡充。会員以外でもリフォーム診断員講習を受講できるようにするなど、いくつかの変更を加えた。
同制度は、住宅リフォームにおける営業・技術・運用に関するしくみ・ツール・情報を提供することで、登録事業者のリフォーム業務を支援するもの。協会設立３０周年を前に制度のさらなる普及を図るため、新たに次の４項目に取り組む。
（１）「木住協リフォーム診断員」の受講条件に特例措置を新設
リフォーム診断員とは、木住協が主催する技術研修を受講し考査に合格すると、同制度に基づく中古住宅の調査・診断業務を実施できる人材のこと。
従来は正会員にのみ受講資格があったが、今回その門戸を広げ、正会員からの紹介状があり一定の条件を満たせば、会員以外でも診断員講習の受講が可能になった。ただし「登録事業者」としては扱わない。
（２）長期優良住宅化リフォーム推進事業におけるインスペクター講習の団体登録申請
登録後、木住協リフォーム診断員は 同事業においてインスペクション業務を行うことができるようになる。
（３）特許取得済みの「合成接着梁構法」の技術提供
既存梁の下に新しい梁を添えて接着し高強度の合成梁をつくることにより、既存の梁を支えていた壁・柱を撤去できる工法を提供するもの。技術講習会を受講すれば、利用することができる。
（４）実務者向けリフォームセミナーの開催
「実務者向け・木住協リフォームセミナー」を東京・大阪で開催する。内容は、リフォーム相談事例から学ぶ顧客対応、同制度の概要など。会員以外の参加も可能。
東京：４月２０日／大阪：４月２４日 １３：３０〜１６：３０
問い合わせはＴＥＬ０３−５１１４−３０１３（北澤氏、松澤氏）まで。インターネットから申し込める。
一般社団法人日本ＣＬＴ協会（東京都中央区）は、３月２７日に東京で「第３回ＣＬＴフォーラム」を開催する。板を層状に互いに直交するように積層接着した厚型パネル「ＣＬＴ」を使った新しい建築の可能性を探る。
東京大学生産技術研究所の腰原幹雄教授による「線材と面材ＣＬＴが生み出す新たな木造建築」をテーマとした基調講演や、京都大学生存圏研究所の五十田博教授をコーディネーターに迎えた「ＣＬＴの今とこれから」と題したパネルディスカッションなどが行なわれる。
定員は１０００人。同フォーラム後に行われる情報交換会は、会費５０００円。詳細や申込みはホームページで。
国土交通省は3月20日、東洋ゴム工業の免震改ざんによる国土交通大臣認定の不正取得を受け、既に大臣認定を受けているすべての積層ゴム支承について、実態調査を実施すると発表した。
性能評価に当たって提出した試験の記録の調査や担当者への聴取などを含めた、認定を受けた社の自社調査となる。調査の締め切りは4月20日で、同省では、必ず試験データと出荷データの整合性の確認を行うよう求めている。
不動産賃貸仲介のハウスコムはこのほど、オーナーに対して賃貸住宅設備(エアコン、給湯器、コンロ、換気扇など)の修理・交換を保証するサービス「ほしょうmoコム」の提供を開始した。設備保証・緊急駆け付けサービスのアクトコールとの業務提携により実現した。
不動産流通近代化センターは4月23日、同センターが5月1日から第1回検定の受け付けを開始する不動産資格「不動産流通実務検定」のオープニングイベントを開催する。
場所は東京・六本木の泉ガーデンギャラリー。午後3時～5時に開かれる、国土交通省元河川局長の竹村公太郎氏、青山学院大学陸上競技部監督の原晋氏らによる特別講演に、先着350人を無料招待する。参加申し込みについては、ホームページアドレス(http://www.kindaika.jp/score-event/)を参照。
不動産流通実務検定は、不動産流通実務の総合力を測る新指標として位置付けられる資格。
グーグル(東京都港区)がこのほど、「不動産業界の検索トレンド」2015年第1四半期版をまとめた。このうち、不動産業の領域別にみたインターネット検索の対前年成長率(不動産の領域ごとに、それに関連するキーワードがどの程度検索されたか、のボリュームを前年と比較した率)では、消費増税に伴い新築住宅系の成長率が大きく低下したのに対し、リフォームの成長率の落ち込みが比較的小さかった。また中古流通も、他の領域と比べて成長率の鈍化が緩やか。中古リフォームに対する、消費者の関心の一端がうかがえる結果となった。
有料老人ホームなどヘルスケア施設を投資対象とする「ヘルスケア&メディカル投資法人が3月19日、東京証券取引所不動産投資信託証券市場に上場した。初値は、公募価格を54.5%上回る17万円で、終値は16万2600円だった。
上場時の資産規模は、有料老人ホーム14棟とサービス付き高齢者向け住宅2棟の計16棟で、取得価格は236億8300万円。NOI利回りは5.8%。
ヘルスケア施設に特化して投資するヘルスケアリートの上場は、「日本ヘルスケア投資法人」(2014年11月上場)に続き2銘柄目となる。
インテリックス（東京都渋谷区、山本卓也社長）は３月２０日、不動産特定共同事業法に基づく許可を同日付で取得したと発表した。同社は、不動産小口化商品の販売事業を４月から開始する。
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