第５回　女性スタッフの特徴と、傾向を知ろう！

　田原祐子
その１：女性は「縦」のつながりより「横」のつながりを大切にする
女性スタッフの「特徴と傾向」を知ることが大切
　男性の経営者や、上司などのマネジメント者の方々から、よく聞く悩みがあります。それは、「女性スタッフの扱い方が難しい」というもの。女性は、男性とは少々異なる特徴があるため、その傾向を把握することで、あらかじめ対処法を考えておくことができます（個人的には、私自身「性格が男性っぽい」と言われることも多く、男女の違いについては、基本的に「同じ人間だから、男も女もない」と捉えてはいますが…）。
子どもの頃から、男の子と女の子では、遊び方が異なる。
　男女の相違は子どもの頃から明らかで、男の子は乗り物が好きですし、女の子はぬいぐるみや人形などかわいらしいものを好みます。また、男の子は、ゲーム等勝ち負けを競う遊びが好きですし、リーダー格の子どもが抜きんでて、その他の子どもを指揮する傾向があります。対する女の子は、勝ち負けを競う遊びに関心は低く、むしろみんな仲良く横並びで遊びます。
　幼少時のこうした傾向は大人になっても影響しており、「男性は集団（組織）の中で力の強いボスに従う」という組織の一員としてのふるまい方に慣れています。また、戦略・戦術といった戦いモードの言葉で説明すると、興味を持って話に聞き入るものです。
　対する女性は、横並び思考のままで、抜きん出ることをあまり好みません。よく経営者の方がとても頑張っているので本人に良かれと思って女性をリーダーに任命すると、辞退されたり、最悪の場合「辞めます」と退社してしまったと嘆いていますが、これも横並び思考の名残です（最近は、女性のみならず、若手男性社員も、別の意味で上昇志向がなく、自分自身の価値観を大切にするため、昇格を拒むケースも多いものです）。
「縦」のつながりより、「横」のつながりを重視する弊害
　このように、男性と比較して、女性たちに概して「組織思考が不足」しているのは、子どもの時から「横並び」意識が強いためであると分析しています。
　良くいえば、「同じ目線」で本音で物を言う。悪くいえば、「上下の認識が甘く、無礼なことを平気で口にしてしまう」ということ。男性たちは上司に対してはかなり言葉を選んで使うものですが、女性たちは本音で自分の意見（時には私見も交じる）、要望をストレートに使いがちです。
　日常会話程度ならこうした女性たちの傾向もあまり支障はないでしょうが正式な場面（社内における提案やプレゼンテーション、答申など）では、内容は悪くないのに組織思考が欠落していて、自分（私）思考で主観的に意見を言うため、却下されるケースにこれまで多数遭遇してきました。
　そのため弊社では、女性たちに男性社会で通用するための伝え方を教え、提案・プレゼンテーション・答申などをあげていくためのサポートをコンサルティングや研修業務として行っています。
　とはいえ、そのうち人口の半分を占める女性たちの数がビジネスの場でも増えてくれば、こうした慣習自体が逆転し本音でストレートに物を言い合う時代も、遠からず来るだろうと感じています。
 

田原祐子　Tahara Yuko
 
株式会社ベーシック　代表取締役
国際認定経営コンサルタント
 
世界46カ国が加盟する国際公認経営コンサルティング協議会の認定を持つコンサルタント（The Certified Management Consultant (CMC)）。外資系人材派遣会社のセールストレーナー、経営コンサルタント会社の新規事業室長を経て、1998年に研修・コンサルティング業務を柱とする株式会社ベーシックを設立。独自の〝フレーム＆ワーク〟メソッドによって、関係構築型で確実に実績を上げるコンサルティング、営業マン育成や同行訪問による現場での実践指導、時間短縮と業務効率化の両立を手掛け、これらを融合した人材育成の仕組みづくり、営業ノウハウの共有化、顧客データベース構築、マネジメントスキーム構築等の、経営指導を得意とする。特に住宅・リフォーム・不動産業界の現場に精通しており、地方の小さな企業から東証一部上場企業まで、営業戦略、事業継承、人材育成、新規事業立ち上げ、女性活躍推進等のコンサルティングやプロジェクトマネジメントでも、高い評価を得ている。オール電化の普及率を70倍にアップさせた「オール電化」の陰の仕掛け人でもある。著書には、「女性パワーで家は3倍売れる」（住宅新報社）、「女性客のハートをつかむ住宅営業必勝マニュアル」「住宅営業そのやり方を変えましょう」（実務教育出版）等13冊、業界誌への執筆多数。
株式会社ベーシック http://www.basic7.com/
一般社団法人フレームワーク普及促進協　http://www.framework.or.jp/
Yuko Tahara プライベートサイト　http://tahara-yuko.com/

リリカラ、施工性＋デザイン性に特化したリフォーム壁紙

　リリカラ（東京都新宿区）は８月４日、施工性とデザイン性、選びやすさにこだわったリフォーム向けの壁紙見本帳「２０１５らくらくリフォームプレミアム」を発行、収録商品を発売する。
　壁紙１００点、クッションフロア２６点をラインアップ。
　壁紙は、リフォームでニーズの高い厚みのあるタイプだけを収録。意匠性にすぐれた壁紙をあつめた「アクセントコレクション」では、建材との組み合わせや、アクセントカラーの比較など多様なコーディネートを紹介する。

エコパウダー、未来志向の『オールホウ酸住宅』セミナー」開催

　エコパウダー（埼玉県草加市）は、８月６日に東京都千代田区で「未来志向の『オールホウ酸住宅』セミナー」を開催する。
　「オールホウ酸住宅」とは、住まい全体をホウ酸で覆い、外壁から小屋根裏まで木部すべての防腐防蟻施工をした住宅のこと。木部が腐ったり、シロアリの被害にあったりすることを防ぎ、住宅の質が低下するのを防ぐ。同セミナーは、２０２０年からは省エネ、省資源、長寿命、耐震性に優れた家が主流になるとし、同住宅を積極的に提案していく。
　セミナーは予約制で参加費は無料。詳細や申し込みは、電話０４８－９２８－０３００まで。

「ジェルコ・リフォームデザインコンテスト２０１５」募集開始

　一般社団法人日本住宅リフォーム産業協会（ＪＥＲＣＯ、東京都中央区）は、「第２３回ジェルコ・リフォームデザインコンテスト２０１５」の募集を開始した。
　同コンテストでは、「デザイン＝美しい・キレイ」だけではなく、「劣化対策」「耐震性」「維持管理」「断熱性」「省エネ」「可変性」「バリアフリー」「コストパフォーマンス」などを加えて、広い意味でのデザインを評価しいく。
　応募作品は２０１４年９月～２０１５年８月までに完了した住宅リフォーム工事を対象とし、自社で設計・施工・工事管理しているもの。会員以外でも応募が可能で、応募点数の制限はない。ただし、１応募につき５０００円のエントリー料がかかる。提出期限は８月３１日。
　詳細は、ホームページにて。

投資活動が活発化、JLL調べ・15年上期

　JLLグループが8月3日に発表した投資分析レポートによると、世界の商業用不動産投資額(2015年上半期)は3330億ドルで、前年同期比9%増加した。2四半期連続で3000億ドルを超えた。

6月・首都圏、新築戸建成約価格　2カ月連続で上昇　アットホーム

　アットホームの調査によると、6月の首都圏における新築戸建て住宅の平均成約価格は3355万円(前年同月比3.1%上昇)で、2カ月連続の上昇となった。東京23区の平均価格は4571万円。5000万円以上の物件の割合が3割を超え、前年同月比7.0%の大幅上昇となったことが要因とみられる。東京都下、埼玉県、千葉県も上昇したが、神奈川県は下落した。

大成有楽と長谷工、品川の「オーベルグランディオ」販売好調

　大成有楽不動産と長谷工コーポレーションが東京都品川区で分譲中の新築マンション「オーベルグランディオ品川勝島」(総戸数452戸)について、第1期230戸の販売に対し211戸に申し込みが入った。

　第1期の販売価格は3290万～6090万円(最多価格帯4200万円台)だった。

　同物件の所在地は、品川駅3.2キロメートル圏の交通利便性の高さが特徴。

ヘルスケアリート、第3弾が上場

　国内3つ目のヘルスケアリート「ジャパン・シニアリビング投資法人」がこのほど、東京証券取引所不動産投資信託証券市場に上場した。初値は公募価格を10.5%下回る17万円だった。上場時の資産規模は、有料老人ホームなど14物件・取得価格279億6500万円。

「全国空き家相談士協会」発足　認定試験を9～11月に実施

　一般社団法人全国空き家相談士会(林直清代表理事)がこのほど、発足した。全国で増加している空き家の解消、再生、管理などを目的に、オーナーに的確なアドバイスができる専門家「空き家相談士」を養成する。
　同相談士になるには、協会が認定するセミナー(2日間、13時間)を受講し、認定試験に合格する必要がある。セミナー受講料は5万円(相談士登録料込み)。認定セミナーは、今年9月から11月にかけて3回行われる。

高性能建材リフォーム補助　８月３１日まで４次公募

　一般社団法人環境共創イニシアチブ（ＳＩＩ、東京都中央区）は７月３１日、高性能建材を使った断熱リフォームに対する支援を行う経済産業省の「既築住宅・建築物における高性能建材導入促進事業」の４次公募の申請受付を開始した。受付期間は８月３１日まで。
　同事業は高性能建材の普及を後押しするため、ＳＩＩが認定した高性能な断熱材や窓を使った断熱改修にかかった費用の一部を補助する事業。補助額の上限は１戸あたり１５０万円。指定する建材の使用のほか、住宅の断熱性能に関する規定も設けられている。