最新のJAPANTEXはこちら
６つのランプ付きシーリングファンを発売
阪和（大阪府大阪市）は９月１日、６つの電球型蛍光ランプとシーリングファンを組み合わせた新商品「プラスモアＢＩＧ-１０２シーリングファンＷｉｎｄｏｕｂｌｅ６灯」を雑貨店、量販店、インターネットで発売する。
シンプルなデザインで、部屋の雰囲気に合わせて２色の木目色から選べる。ファンの回転方向を夏冬で切り替えることでオールシーズン使え、空調効率を向上する。
消費電力はモーター３８Ｗ、白熱電灯３６０Ｗ。１０６０ｘ１０６０ｘ３４０。２万５０００円。
WEB NEWS
積水ハウス、木造住宅シャーウッド２０周年記念モデルを発売
積水ハウス（大阪府大阪市）は８月１日、木造住宅シャーウッドの誕生２０周年を記念したモデル「グラヴィス・ヴィラ」２０ｔｈ Ａｎｎｉｖｅｒｓａｒｙ Ｅｄｉｔｉｏｎの販売を開始する。
同モデルでは、部屋ごとの天井高を自由に変更できる新技術「マルチレイヤーシステム」を開発。天井高約３．７ｍを確保した、通風・採光に優れた「ハイラウンジ」や、ハイラウンジ上部空間を活用した居室空間「ロフティスペース」を特徴とし、限られた敷地条件や厳しい斜線制限をクリアしながらも、高い天井や多層の空間を自由に実現する。
ネクスト、「ＨＯＭＥ’Ｓ不動産価格まるみえマップ」を１０月から一般公開
ネクスト（東京都港区）は７月３１日、地図上で物件の参考価格が一覧できる「ＨＯＭＥ’Ｓ不動産価格まるみえマップ（仮）」を１０月に一般公開すると発表した。首都圏の中古マンションを対象としたβ版の公開を皮切りに、順次、対象エリアや賃貸アパートなど対象物件の種類を拡大していく。
同マップで示される参考価格は「ＨＯＭＥ’Ｓ」に掲載された中古物件の募集情報等をもとに、同社が物件の価格データベースと参考価格試算システムを独自開発し、独自のロジックで算出するもの。
一般公開に向けた特設サイトはこちら。
国交省、中古市場の取引慣行改善へ「既存住宅価格査定マニュアル」を改訂
国土交通省は７月３１日、昨年３月に策定した「中古戸建て住宅に係る建物評価の改善に向けた指針」を反映して、不動産流通推進センター（東京都千代田区）が発行する「既存住宅価格査定マニュアル」の改訂を実施した。同センターは同日付で「ＷＥＢ版既存住宅価格査定マニュアル（戸建住宅、住宅地、マンション）」を発刊した。
今回の改訂は、中古戸建て住宅の流通市場における「築後２０年から２５年程度で一律に市場価値がゼロになる」とされる取引慣行を改善し、住宅の性能やリフォームの状況等を的確に反映した評価がなされることを示した同指針に基づくもの。
具体的な改訂の内容は（１）建物の基礎・躯体のランクを最上位のものから標準的なものまで５段階に分け、それぞれの耐用年数を設定、（２）基礎・躯体について、劣化状況の判定を価格査定に反映できる仕組みとした、（３）屋根、外壁、外部建具、内部建具、内装、台所、浴室・洗面・トイレ、給湯設備の各部位について、修繕や取替えといったリフォームを価格査定に反映するため、リフォームされた部位の耐用年数が延伸する仕組みとした、など。
平成２７年度「住宅省エネルギー技術講習会」８月５日から全国開催 「半日講習」を新設
２０２０年の住宅省エネ基準義務化に向けて、国交省補助事業により大工・工務店を対象に実施する「住宅省エネルギー技術者講習会」が、全国の地域協議会により今年度も８月５日から全国４７都道府県で開催される。
同講習会は平成２４年度から毎年開催されており、今年度が４年目。過去３年間に一度も講習会を受講できない実務者から、その理由として拘束時間が長いことが多く挙げられたことを受けて、今年度から新たに「半日講習」枠を新設。主要部分はそのままに、模型解説をなくし、DVD放映を要約版にすることで、４時間25分の講習に短縮する。
今年度からは始まった地域型住宅グリーン化事業でも、同講習会の受講が要件となっている。
講習会の会場・日時の検索、受講申し込みは公式ホームページから。
Housing Tribune Weekly Vol.250 – HTご購読者ページ
ハウジング・トリビューン・ウィークリーVol.250 ハウジング・トリビューン・…
6月新設着工 年率換算値が18カ月ぶり100万戸超え 国交省
国土交通省の調べによると、2015年6月の新設住宅着工戸数は8万8118戸だった。前年同月比は16.3%増。季節調整済年率換算値は103万3000戸で、18カ月ぶりに100万戸を超えた。
キャリアパーソンの上位資格 「マスターパーソン」1年以内に創設スタート 全宅連
全国宅地建物取引業協会連合会(伊藤博会長)は、通信教育資格講座「不動産キャリアパーソン」の上位資格として、「マスターパーソン」講座を1年以内にスタートさせる。
キャリアパーソンは、不動産キャリアサポート研修制度の第一段階として2013年に創設された。不動産取引の実務知識の習得に重点を置いた内容となっている。全宅連は同制度の創設当初から、知識の専門性を高めた上位資格を想定。「トータルマネジメント」型の人材育成を目指すマスターパーソンの創設に向け、現在準備を進めている。
老朽遊休不動産をシェア型複合ホテルに リビタ、プロジェクト始動
リビタはこのほど、全国各地のオフィスビルなど老朽化した遊休不動産を、用途変更を伴うリノベーションを行いシェア型複合ホテルに再生する事業を始めた。
第一弾として石川県金沢市内の2棟のオフィスビルを取得してリノベーションし、2016年春から夏にかけて開業する。計画時から地元のプレイヤーの参画を募り、協同する形でプ ロジェクトの実現を目指す。
宿泊施設、共用のキッチンやリビング、シャワールームなどのシェアスペース、地域内外の誰でも利用できるラウンジやカフェ・バーなどを設置する。
地中熱システム「GBEC」を全国展開、3社が共同出資会社設立
アグリクラスター(さいたま市)、アルク(水戸市)、ジオテック(新宿区)は8月5日、戸建て用に共同開発した地中熱システム「GBECシステム」の全国展開に向けて、共同出資会社「ジーベックシステム」を設立する。同時に、設計から施工、営業指導までをパッケージ化した地中熱利用ヒートポンプシステムを商材に組み入れたい工務店、ハウスメーカーなどの取扱店、工事を手掛ける協力店の募集を始める。
同システムは、従来型の地中熱ヒートポンプに比べて採熱効率に優れている、特許取得済みの「ヒートクラスター」を採用し、空気清浄機能を持たせたのが特徴。