2020年に向け、植物の"暑さ対策"も進む – スマカチブログ

「花と緑のおもてなしプロジェクト2015」では、国内の造園・種苗・園芸関連企業・団体などと協働し、臨海副都心　シンボルプロムナード公園「夢の広場」（りんかい線　東京テレポート駅近く）を会場に、過酷な環境での生育を目指す「トライアル」、大暑性のある植物の利用方法をアピールする「修景」の２種類のサマーガーデンを展開。

必携　住宅の品質確保の促進等に関する法律　改訂版2015　発売 – NEWS

必携　住宅の品質確保の促進等に関する法律　改訂版2015　発売決定…

必携　住宅の品質確保の促進等に関する法律　改訂版2015 – WEB BOOK SHOP

必携　住宅の品質確保の促進等に関する法律　改訂版2015

体裁：B5判　488頁
発行日：平成27年8月7日
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新築一戸建ての耐久消費財購入額は２０１万円、住宅金融支援機構調べ

　住宅金融支援機構（東京都文京区）は８月６日、住宅取得に伴う耐久消費財等への支出の動向と消費を取り巻く環境に関する見通しについて調べた２０１４年度の「住宅取得に係る消費実態調査」の結果を発表した。
　それによると、住宅建築・購入後、概ね１年以内に購入した１世帯あたりの耐久消費財の平均的な金額は、一戸建て（新築）で２０１．０万円、建売住宅で１０５．１万円、新築分譲マンションで８５．９万円、新築持家系総合で１５２．８万円、中古住宅で７１．１万円だった。
　品目別の購入世帯比率をみると、「カーテン」が５８．２％で最も高かった。ただ、２０１２年度（６８．２％）と比べると大幅な低下となった。そのほか「照明器具」（５５．３％）、「ルームエアコン」（３７．２％）、「じゅうたん・カーペット」（３４．３％）、「ベッド・ソファーベッド」（３１．３％）が続いたが、いずれも２０１２年度と比較すると低下した。
　１世帯当たりの平均購入額上位品目を世帯主年齢別に分析した結果では、年齢が上がるにつれ、家具等の購入金額が高くなる傾向が強かった。
　同調査は今年２月にインターネットを介して実施。サンプル数は１１６８件だった。調査結果の詳細はこちら。

価格．ｃｏｍ、電力自由化にむけて「電気料金比較サービス」開始

　購買支援サイト「価格．ｃｏｍ（カカクドットコム）」を運営するカカクコム（東京都渋谷区）はこのほど、来年４月に予定されている「電力小売りの全面自由化」に先駆けて「価格．ｃｏｍ電気料金比較」をオープンした。
　同サイトでは、契約中の料金プランや契約アンペア数、使用量、「世帯人数」や「昼間の在宅状況」といった生活スタイルなどを選択すると、自分に最適なプランをシミュレーションできる。シミュレーション結果は年間節約額の多い順に表示され、詳細ページでプランの特徴や料金表、変更方法などを確認できる。
　また、所有する冷蔵庫・エアコン・液晶テレビ製品の購入時期・メーカー・タイプ・シリーズなどを選択するだけで、その製品にかかる電気料金と、直近１年以内に発売された他製品の平均電気料金を比較できる「電気代チェッカー」のサービス提供も行う。
　そのほか、「電力小売りの全面自由化」に関する最新情報や、電気代の節約ガイド、電気の基礎知識など読み物コンテンツも提供する。クチコミ掲示板で他のユーザーと意見交換することも可能。

ＺＥＲＯパートナーズ、ＯＢ参加型のイベントを計画

　ベツダイ（大分県大分市）は８月５日、同社が展開する住宅ネットワーク「ＺＥＲＯパートナーズ」の全国大会を東京・品川で開催した。今回で５回目。ＯＢが参加する感謝イベントの計画などを発表した。
　これまで同ネットワークはファッション誌を中心に新規集客を目的としたマーケティングを積極的に展開してきた。今回のＯＢ感謝イベントはフェイスブックなどを使ってＯＢ客自身で情報発信してもらうことで、同じ価値観を持っている新規の潜在客にＺＥＲＯキューブを訴求していく。
　このほか、倉庫をモチーフにした新しい住宅商品や建築家・谷尻誠氏とのコラボレーション商品、狭小間口向けのＺＥＲＯキューブなど新商品の開発動向の報告もあった。

お部屋に彩りを

毎日暑い日が続きますね～。毎日もの凄い量の汗をかいているのに、ちっとも痩せないのが腑に落ちないところだけど、、これほどビールを飲んでいたのでは仕方ないか・・・。まぁ、美味しくビールが飲めているのは、体調が良い証拠！この調子で猛暑をのり切りたいものです。今回はカーテンに色（有彩色）を取り入れる、というお話。無機質でミニマルな「シンプル・モダン」。それはそれでカッコよく決まれば素敵なんだけど、一度それ

住生活基本計画見直しで多様な居住ニーズの実現テーマに勉強会

　国土交通省の社会資本整備審議会・住宅宅地分科会は８月６日、来年３月の住生活基本計画の見直しに向けた勉強会を開催した。多様な居住ニーズの実現と豊かなコミュニティ形成をテーマに、３人の委員と外部識者が報告した。
　齊藤広子委員（横浜市立大学教授）は、自身が携わった自ら価値を上げる住宅地づくりを紹介。そのうえで、住宅地をマネジメントする人材の育成などの重要性を訴えた。
　奥山千鶴子委員（ＮＰＯ法人子育てひろば全国連絡協議会理事長）は、横浜市の取り組みなどを紹介しながら、子育て支援の視点からの制度の整理の必要性を強調した。
　末永照雄委員（公益財団法人日本賃貸住宅管理協会会長）は、賃貸住宅の長寿命化を促すために賃貸住宅の適切な修繕と適切な評価の必要性に言及。そのために修繕履歴の集積体制の構築と修繕積立金の損金算入制度の創設を提案した。
　勉強会のための講師として招へいされた園田眞理子・明治大学教授は、今後１０年が団塊世代の後期高齢化に備える最後の準備期間になると指摘。施設を中心とした対応には限界があり、地域単位でのケアの仕組み化が急務との見方を示した。市町村単位での「高齢者居住安定確保計画」の策定などを提言した。