8月7日(金)、4回目となる「MLインテリアサロン」を開催しました。
今回ご協力いただいたのは、LWL(リビング ウェルネル イン ラグジュアリー)。
LWLとは、心身ともに健康で、快適な生活=“クオリティ・オブ・ライフ”を送るという概念のもと、住宅関連のトップブランドがコラボレートしたグループ。協賛ブランドであるドイツの高級キッチンメーカー「ポーゲンポール」のショールームで行いました。
参加者は建築家とインテリアコーディネーターの方々、約45名。
まずはLWL登録ブランド各社からのご挨拶。
ポーゲンポールに続き、
冷凍冷蔵庫、ワインキャビネットを扱う「リープヘル」、
機能性とデザイン性に優れた、フィットネスマシンメーカー「テクノジム」、
日本を代表する高級バスタブブランド「ジャクソン」、
普段は鏡、起動すると映像が映し出されるシステムを開発した「グラスルーチェ」、
高品質のテキスタイル、壁紙、ラグなどが揃う「サコ」、
家づくり専門のコンサルティングサービスを提供する「OZONE家design」、
楽器のほか、幅広いオーディオ機器をラインナップする「ギブソン」、
1830年にフランスで創業した老舗シルバーウエアブランド「クリストフル」、
と、さまざまなジャンルの最高峰ともいえる企業が勢揃い。
そして、『モダンリビング』編集長・下田によるセミナーへ。
テーマは「ラグジュアリー・リノベーション」。過去にモダンリビングに掲載した高級リノベーションの事例を8つご紹介。そこから見えてくる、リノベーションに求められる要素を解説しました。
1時間のセミナーと質疑応答の後には懇親会も。お招きした建築家、インテリアコーディネイターと、主宰の各ブランドの方々が交流できる場です。
各ブランドの製品が集うショールーム内で、ドリンク片手にゆっくりと実物を体験し、商品の説明を聞くことができる贅沢な時間でした。
18:30に開演し、懇親会の終了は21:30頃。
長時間のイベントでしたが、多くの方が最後まで残ってくださいました。
ポーゲンポール東京はキッチンのショールームですが、
上質な暮らしを提案する「LWL」の商品も展示。住宅関連のトップブランドをつなぐ「LWL」の取り組みが、建築家、インテリアコーディネーターに浸透すると、日本の住宅に新しい流れが生まれてきそうです。
●shop information●
ポーゲンポール東京
東京都港区南麻布5-1-11
9:00~18:00
日曜定休
TEL 03-5798-7950
http://www.poggenpohl.com/en/find-a-studio/japan/poggenpohl-tokyo/
平素は格別のご高配を賜り、厚く御礼申し上げます。さて、弊社は例年の通り夏季休暇として下記の通り休業させて頂きます。 平成27年8月12日(水)~平成26年8月16日(日) ※ショールームは8/16(日)より営業いたします […]
SIソーラー(東京都中央区)は8月13日、住宅会社の展示場イベント向けにソフトバンクの人型ロボット「Pepper(ペッパー)」の貸し出しをスタートした。
イシンホールディングスの直営店であるイシンホーム東京支店・柏展示場(千葉県柏市)を皮切りに、計18台のペッパー本体と住宅展示場向けアプリケーションをイベントに合わせて貸し出す。
ペッパーのおもな“業務”は、声かけ、商品案内、アンケート。
アプリは、同社が独自開発したもので、複数台利用を想定した管理コントロールを用意。設置場所に応じた案内ができるほか、遠隔地からの制御にも対応する。
北九州市は8月3日、一定の要件を満たす「街なか」(JR及びモノレール駅がある11の拠点)民間賃貸住宅や空き家バンク登録住宅に転入する世帯に対し、家賃等の一部を助成する「住むなら北九州 子育て・転入応援事業」の申込み受付を開始した。市内の既存住宅ストックの活用と、子育て世帯や新婚世帯など若い世代の人口増加や企業移転などに伴い従業者の移住を促進することがねらい。補助予算額は2500万円。
助成の対象者は、世帯主(申請者)が39歳以下で市外に1年以上居住し、かつ世帯人員が2人以上の世帯で、(1)新婚世帯(結婚1年以内、又は3ヶ月以内に結婚予定)、(2)多子世帯(子ども2人以上と同居)、(3)多世代同居又は近居(子どもがおり、親と同居又は近居)、(4)企業移転などに伴い転入する従業者、のいずれかに該当する世帯。
助成対象の住宅は、「街なか」の民間賃貸住宅(「街なか」に所在する中古の賃貸住宅)、特定優良賃貸住宅(特定優良賃貸住宅の認定を受けたもので家賃補助が終了したもの)、空き家バンク登録住宅(北九州市空き家バンク要綱に則って媒介契約を締結したもの)。
補助額は、賃借の場合が家賃2ヶ月相当分(20万円を上限とする)。購入の場合(空き家バンク登録住宅のみ)は、世帯人員1人当たり15万円(50万円を上限とする)。新婚世帯や多子世帯(子どもが3人以上)の場合は、上記に加えて最大10万円の割り増しがある。
同事業の詳細はこちら。
矢野経済研究所(東京都中野区)はこのほど、調査レポート『2015年版 住まいと生活支援サービスの実態と将来展望』を発刊した。
家事代行サービス、ハウスクリーニング、家具・家電レンタル、ホームセキュリティ、見守りサービスなどの生活支援サービスについて、事業者と生活者の双方に利用実態を調査して分析。注目市場である害虫・害獣駆除、宅配ボックス、駆けつけ対応などについてもまとめた。
A4判303頁。税込12万9600円。
永大産業(大阪府大阪市)はこのほど、収納力と防虫・抗菌性を高めたシステムキッチン「ハイル」を発売した。
収納スペースを奥行きいっぱいまで広げ、従来よりも収納底面積を45%向上。これにより、フライパンや鍋、2Lペットボトルがすっきり納まるようになった。
また、アース製薬と共同開発した害虫の侵入を防ぐ「ムシブロックパッキン」、抗菌シートをほどこした清潔キャビネット「Eキャビ」を搭載。
扉ハンドルをなくし、機能性とデザイン性を両立する。アルミ製手掛かり部はシルバーとブラック。I型間口2550ミリ、開きプラン53万7840円〜(税込)。
【北陸支局】各地でマラソンがはやりすぎて、逆に淘汰の時代を迎えていると言われる。ここ福井県勝山市で人気の「勝山恐竜クロカンマラソン」は今年で第11回目。旧聞ながら今年は6…
「住まい」を軸に事業展開するナック(東京都新宿区)は8月8日、太陽光発電システムやオール電化システムの販売・工事、リフォーム工事などを手掛けるエコ&エコ(東京都新宿区)の株式を取得し子会社化する「株式譲渡契約」を締結した。エコ商材や住宅部資材の卸売り分野で持続的な成長・発展を目指す。
買収に伴う両社のシナジーによって、「住宅部資材卸に加え、工事請負による業容拡大」、「同社及びアライアンス先のネットワーク活用によるリフォーム等のBtoC分野の強化」を見込む。
TOTO(福岡県北九州市)は8月10日、第11回「TOTO水環境基金」の助成団体の募集を開始した。募集期間は10月10日まで。助成総額は約1550万円。今年度からグローバルな社会的課題の解決に寄与するため、海外助成の応募資格を拡大し、国内に事務所がない団体へもさらに門戸を広げる。
助成期間は2016年4月1日〜2017年3月31日。この間に行われる活動や事業を対象とする。応募資格は、営利を目的としない市民活動団体(法人格の有無や種類を問わない)など。
国内助成は、地域の水と暮らしの関係の再生または新しい文化の実現に向けた実践活動が対象。助成総額は約1050万円。上限は1件につき80万円。
海外助成は、「水環境の保全」「衛生的かつ快適な生活環境づくり」に向けた実践活動が対象。助成総額は約500万円。上限は1件につき150万円。基本的に日本国内に本部もしくは支部を有する団体を対象とするが、日本国内に本部・支部がない場合でも、同基金事務局(日本)と随時コンタクトがとれる団体であれば応募可能。
応募方法など詳細はこちら。
兵庫県三木市は、民間事業者主体による「(仮称)郊外型住宅団地ライフスタイル研究会」の設立を呼びかけ、産・官・学協働の「郊外型戸建住宅団地再生」に向けた取り組みを開始する。コミュニティ内での高齢者に適した住宅の住み替えや、情報通信技術を活用したサービス提供の効率化、郊外でも可能な新たな働き方の創出などに取り組んでいく。
同研究会は、大和ハウス工業(大阪市)、凸版印刷(東京都千代田区)、クラウドワークスなどが「産」として参加。「官」として三木市、「学」として関西学院大学、関西国際大学の計15の企業・団体により設立するもの。
三木市の中で最も高齢化が進む「緑が丘地区」をモデル地域とした郊外型戸建て住宅団地の再生に向けた取り組みを進める。高齢化する地域住民や新たに流入する住民が安心して快適に過ごせる「多世代循環型コミュニティ」を形成するために必要なサービスを具体的に検討していく。